2011 年の東日本大震災以降、途絶えることなく、多くの自然災害に見舞われている日本。
東日本大震災後も、熊本地震（2016年）、北海道胆振東部地震（2018年）と被害地震が続き、政府が想定する首都直下地震や南海トラフ巨大地震では、未曽有の被害がわが国を襲うことが懸念されています。一方、地球温暖化の影響を受けて、梅雨末期の集中豪雨被害が頻発し、1959年の伊勢湾台風のようなスーパー台風が、今後、多発し、わが国を襲来することになるのではないかと危惧されています。
こうしたなか、政府や自治体は、東日本大震災以降、様々な被害想定やハザードマップを公表し、防災マニュアルを作成するためのガイドラインも数多く発行されていますが、具体的な防災マニュアルのひな形、テンプレートはほとんど提供されていないため、私たちが防災マニュアルの作成を支援してきた教育機関では戸惑いの声が多く聞かれました。
当社は、2012年秋以降、首都圏の教育機関や企業向けに、防災マニュアルの作成のお手伝いをしてまいりました。今回ご用意いたしました「地震防災マニュアル」と「大規模水害タイムライン＜防災行動計画＞」は、当社がこれまでに教育機関や企業向けに提供したものを、汎用的に見直ししてご用意したものです。ご提供する防災マニュアルは、1ページに1トピックだけを記載し、緊急時に、より早く、必要な情報にたどり着けるよう工夫しています。加えて、イラストや地図を多く利用していますので、より効果的、機能的な「防災マニュアル」となっており、すでにご利用いただいている皆様からも大変にご好評いただいております。このテンプレートを活用して、皆さまが皆さま独自の環境に合わせた「防災マニュアル」を完成させ、皆さまの減災活動に私たちが貢献できることを心より願っております。
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